運営・経営

整骨院の経営に必要なのは「技術」ではなく「集患」

整骨院の経営に必要なのは「技術」ではなく「集患」

整骨院を開院して間もない頃というのは、なかなか患者さんが来院しません。

そんなことは当たりまえなのでショックを受けているのなら気にする必要はありません。

得体の知れないところに、ホイホイ行くような人はなかなかいないのは当然のことです。

一般の方が整骨院にもっているイメージは、

・「何をしてくれるところで、どんなところ?」
・「マッサージ? うまいの? へたなの?」
・「どこでも一緒でしょ」

というのが大半の方のイメージです。

鍼灸院であれば「鍼?針?痛いんじゃないの?いたそー・・・」といったイメージを持っています。

整骨院の経営に大切なことは、上記のような見込み患者が抱く精神的ハードルを下げることが大切です。

そのためには、

施術者自らが積極的に外へ出て施術者の人間性を見込み患者に対して開かなくてはいけない

ということです。

整骨院経営において最も重要なことは集患です。

間違っても「技術」が最も大切だとは思わないようにしましょう。

柔道整復師として「技術」を磨くことが大切であっても、整骨院経営において「技術」は必須ではありません。

「技術」があるから「集患」できるわけではなく、「集患」ができれば「技術」は後からついてきます。

まず「集患」した上で「技術」を付ける意識をもって、患者のために何をしたらいいのか追及し続ければ、整骨院の経営は自然と軌道にのっていくでしょう。

一昔前の整骨院が少なかった時代には地域に競合が少なかったため、開業すれば患者が患者を呼んできてくれたでしょう。

しかし、現代は時代が違います。

「施術者の人柄」を伝える行為や「新しい発想」、「時代背景にあった経営」を行うことが必要不可欠です。

「技術よりもまず集患」が若者の夢を奪う

「技術よりもまず集患」というのが整骨院業界の現実です。

しかし、この現実は、整骨院業界に携わる若者の夢を奪っている側面もあります。

「技術」に関係なく「集患」できてしまう現実は整骨院を開業してしまえば気づきます。

気づいた時に「技術」よりも他の要素へと意識をシフトしていった結果、整骨院の経営が安定することが多々あります。

しかし、経営が安定した整骨院の状態を見た時、それは開業時に描いていた整骨院とはかけ離れたものとなっていることでしょう。

そんな時「生きていくためには仕方ない・・・」と諦めて続けることもできますが、精神衛生上あまり望ましいとは言えません。

では、柔道整復師として「技術」を追及した夢を実現することはできないのでしょうか。

整骨院経営.comでは、そんな方法は一つしかないと考えています。

これからの整骨院経営を救ってくれるキーワードは「事業売却(M&A)」です。

まだまだ業界的に馴染みのない言葉かもしれませんが、着々と気づいている先生方は進めていっています。

整骨院業界の事業売却(M&A)の流れはとまらない?!

実は知られていないかもしれませんが、整骨院店舗における事業売却(M&A)は頻繁に行われていることです。

しかし、数十店舗規模のものが多く、馴染みがないのでしょう。

今後は整骨院は居抜き売却ではなく、大手へ事業売却をしていく時代に変わってきます。

整骨院の雇用制度などの実際を考えていくと現在の構図には無理があります。

それらを解消する為にも、資金力のある企業に経営を委ねるという方向性は加速してきます。

保険治療から自費治療のメニューに業界が変わっていくことも「柔道整復師」の本質を考えれば、当然の流れだと言えます。

しかし、その変化のために、現状をベースとした整骨院から移行していくという考え方は適切ではありません。

一度、保険治療の整骨院は事業売却した上で、自分自身の思い描く、完全自費治療型の治療院を開業するというのが最も適切な方法です。

それなりの売上を健全に行っている整骨院であれば1.000~3.000万円/店舗ぐらいのキャッシュと無限の可能性が得られます。

整骨院のM&Aについて詳しく知りたい方は弊社までご連絡ください。

弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後3か月で整骨院を開業し、わずか2年で単店舗当たりの売上全国1%以内にまで育て上げ3店舗の運営をった後、事業売却(M&A)を行い現在の整骨院専門のコンサルタントとして活躍しています。

弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします(別途:交通費が発生します【東京都内は無料】)。

開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。

初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。

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