運営・経営

整骨院経営において自費治療で売上をたてるために必要なこと

整骨院経営において自費治療で売上をたてるために必要なこと

整骨院業界の不況が続く中、最後の頼みの綱として「自費治療」の導入が叫ばれて久しいですが、その内情を見れば大半の整骨院で失敗してしまっています(『整骨院の自費治療が失敗に終わっていく理由はシンプル』)。

しかし、そんな中でも「自費治療」を成功させている整骨院が存在しないわけではありません。

そんな整骨院には一定の傾向があります。

それは、

回数券の導入

です。

入り口を無料カウンセリングという形で極端にハードルを下げ、回数券の購入につなげ収益を上げていく手法です。

費用対効果が高いので、整骨院や鍼灸院の経営者にはおすすめの方法です。

美容業界ではよく見る手法ですが、整骨院や鍼灸院ではあまり見かけることがありません。

保険内での施術をメインとしてきた整骨院が、自費治療へと突然移行しても集客に苦労します。

それどころか、既存患者の整骨院離れの危険性すらあります。

しかし、回数券の導入から始めれば大きな支障は生みません。

一時的に売上を伸ばすことができるため、余裕をつくった上で、整骨院の枠組みを改変しましょう。

これからの整骨院業界で生き延びていくためには、何らかの形で自費治療を確立していかなければならないのは確実です。

とはいえ、安易に自費治療へと移行することは経営的に危険な要素を含んでいることを忘れてはなりません。

そんな時の最も簡単な手段は回数券の導入だと言えるでしょう。

他にも、物販やインターネットを活用した広告、セミナー、FC展開、などな「仕組み」が創れるならば、自費治療の導入はそれほど難しことではありません。

しかし、内容と戦略はしっかり考えなければ労力だけがかかり何も得られないという状況に陥ることでしょう。

自費治療の導入は甘く見ると痛い目を見るので、確かな戦略をもって挑んでください。

自信がなければ回数券から始めてみてください。

自費治療の導入をご検討中の方は弊社までご相談ください。

弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後3か月で整骨院を開業し、わずか2年で単店舗当たりの売上全国1%以内、1日平均来院数100人前後(施術者2名)にまで育て上げ3店舗の運営を行った後、事業売却(M&A)を行い現在の整骨院専門のコンサルタントとして活躍しています。

弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします(別途:交通費が発生します【東京都内は無料】)。

開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。

初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。

明日からでもできる簡単な集客方法は過去に記しているのでだまされたと思って実践してみてください。

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