運営・経営

整骨院経営に休日など作っている暇はない

整骨院経営に休日など作っている暇はない

通常の整骨院店舗は、休日1日、半休1日の定休を1週間の内に設けていると思います。

しかし、これからの通常の整骨院経営は、「休診日なし」で「24時間営業」に変化していく傾向にあります。

地方はまだまだ先となると思いますが、東京都心、主要都市の中心部ではこの傾向が強まってきています。

こういった経営をする覚悟があるのであれば、通常の整骨院経営を続ける必要はあると思いますが、できる自身がない方は整骨院店舗を「事業売却(M&A)」することをおススメします。

ただ、注意して頂きたいのは「通常の」というポイントです。

ここで言う「通常の」というのは保険治療を中心とした整骨院のことです。

「整骨院」ビジネスの単価あたりの利益は本当に薄いものです。

そのため、「整骨院ビジネス」は単価を上げるために「自費治療」を増やすのか、診療時間を長くする、休診日をなくすという方向性しかありえません。

そんな時にあなたはどちらの闘いを選ぶでしょうか。

「自費治療」で生き抜くためには、需要を生み出すだけの独自技術が必要です。

しかし、その「自費治療」の整骨院を創り上げれば、「通常の」整骨院業界の闘いとは無縁になるでしょう。

もちろん、あなただけにしか治せないのであれば、休日を取ろうがあなたから患者がいなくなることはありません。

そんな技術を開発するには時間を要し、お金も必要になってきます。

そこでおススメなのが、現在の整骨院店舗を「事業売却(M&A)」し、その「売却益」で完全自費型の治療院を開業し、繁盛するまでのランニングコストとして「売却益」を活用するという方法です。

また、「野球肩革命メソッド」という「整骨院経営.com」のオリジナルの技術もあるので、そちらをご活用頂くこともおススメです。

具体的な方法を知りたい方は弊社までご連絡ください。

弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後3か月で整骨院を開業し、わずか2年で単店舗当たりの売上全国1%以内、1日平均来院数100人前後(施術者2名)にまで育て上げ3店舗の運営を行った後、事業売却(M&A)を行い複数の事業を立ち上げながら整骨院専門の経営コンサルタントとして活動しています。

弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします(別途:交通費が発生します【東京都内は無料】)。

開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。

初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。

>次のページ:整骨院経営の大半の悩みを解決する事業売却(M&A)

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