自費治療

整骨院経営で自費型の治療を成功させるために必要なこと

整骨院経営で自費型の治療を成功させるために必要なこと

整骨院の経営が難しい時代になり、様々な施策を行い経営を軌道に乗せようとしている整骨院経営者がたくさんいらっしゃると思います。

中でも一昔前から流行った自費治療の導入を行っている整骨院はたくさん存在しています。

しかし、その自費治療を導入した多くの整骨院は、成功とは言えない状況で、むしろ作業や労力ばかり増えて事実上マイナスになってしまっているケースが多発しているのではないでしょうか(『整骨院の自費治療が失敗に終わっていく理由はシンプル』)。

整骨院経営において自費治療を成功させるためには、ある2つの準備が必要です。

その2つとは、

・高額サービスを販売するための体制構築
・物販の販売体制の構築

です。

そもそも整骨院経営とは、顧客(患者)からすれば低額なサービスです。

整骨院側から考えれば保険収入もあるため、顧客の単価は顧客が支払っている以上の金額かもしれません。

しかし、

顧客からすれば整骨院で支払う金額は数百円から高くても千円程度

だと理解しなければなりません。

そんな店舗で数十万円もする回数券を販売するためには、それ相応の準備がなくては売れません。

ホームカーを求めるエリアで高級外車を売ろうとしても容易ではないのと同じです。

さらに、客単価が高くなるということは必然的に市場に参加する人数が減少します。

簡単に言えば顧客の対象になる人物が減少するということです。

また、軌道に乗るまでの時間もかかります。

そんな時に助けになってくれるのが物販です。

しかもできることなら消耗品でリピートを促すようなものがベストでしょう。

自費治療が定着するまでの間、物販での売上を着実に積み上げることで経営を安定させることができます。

また、物販を行う上で重要なポイントがあります。

それは、

物販を完全自動型で販売できる体制を整えること

です。

集客にもならないHPを作るぐらいなら、今や無料でも作ることができるECサイトを利用し、販売から決済、発送までを全て自動化してしまいましょう。

整骨院のような労働集約型の事業は、売上を上げる時に必ず金額だけでなく労力を考えなければいけません。

金銭的な余裕と同時に、時間的な余裕をもたなければ大半の事業は失敗に終わっていきます。

具体的な方法を知りたい方は弊社まで問合せください。

また、ここまで記してきて気づかれた方もいらっしゃると思います。

それは、

整骨院経営に自費治療を導入することは根本的に考えれば非効率であること

です。

今や一般的な整骨院の経営は大手企業でなければ費用対効果が合わない業界になってきています(『整骨院の経営は大手企業でないとやっていけない時代がくる』)。

そう考えれば、数名規模の治療家が集まる店舗であれば、整骨院の中で自費治療をやるのではなく、新たに完全自費型の治療院を創り上げる方が将来性も現実性も兼ね備えています(『これからの整骨院経営の理想形はとにかく小さく』)。

つまり、

これからの治療家は完全自費型の治療院を創り上げるための最短ルートを突き進むべき

ということです。

具体的な方法としては、整骨院を事業売却(M&A)できる体制まで整え、事業売却(M&A)によって得た資金をもとに完全自費型の治療院を創り上げる方法です(『事業売却(M&A)することを前提とした整骨院を開業・経営するススメ』)。

金太郎あめのような整骨院を創り上げたい人にとっては必要ない考え方かもしれませんが、大半の治療家は自分にしかない技術を構築したいと考えているはずです。

本当に自分だけの技術を創り上げたいと考えているのであれば、整骨院経営という表現方法は選択ミスな時代になっています。

これは私がやってきたことだから言い切ることができます。

あなたの整骨院によりベストなカタチで進め方を知りたいという方は弊社までお問合せ下さい。

弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後3か月で整骨院を開業し、わずか2年で単店舗当たりの売上全国1%以内、1日平均来院数100人前後(施術者2名)にまで育て上げ3店舗の運営を行った後、事業売却(M&A)を行い複数の事業を立ち上げながら整骨院専門の経営コンサルタントとして活動しています。

弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします(別途:交通費が発生します【東京都内は無料】)。

開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。

初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。

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