従業員の顔色をうかがい始めたら今すぐ事業売却（M&A）
認めたくないかもしれませんが、これが現実です。
しかし、経営者がスタッフの事で悩み始めたら、何のために整骨院を経営しているのか分からなくなります。
そんな時は、
事業売却（M&A）をしてしまうのが一番
でしょう。
ズルいと思う人がいるかもしれません。
しかし、変に今のスタッフに対して色々配慮してしまうぐらいなら事業売却（M&A）をする方がいいでしょう。
経営者だけでなくスタッフにとってもベストです。
雇用の面で言えば、ほぼ間違いなく改善されます。
なぜなら事業売却（M&A）先は、売却側より企業規模が大きいことが大半だからです。
変に出来上がったしまった現状をいじくりまわすよりも、思い切って「０」の形に戻すことの方がメリットは多いのではないでしょうか。
「０」と言っても、スタッフの環境は恵まれたものになり、オーナーであるあなたには数千万円のキャッシュが手に入ります。
整骨院業界では事業売却（M&A）はあまり馴染みのない言葉かもしれませんが、業界状況的に、年々増加しています。
今までであれば、「売却」には「居抜き」での売却をイメージしがちかもしれませんが、これからの整骨院業界は変化していきます（『整骨院店舗を居抜きで売却するよりも事業売却（M&A）した方が良い理由』）。
それは、業界全体が抱える問題に根差しているものが多く、気づいている整骨院経営者は次々と事業売却（M&A）を成功させていっています（『これからの整骨院業界の５年後を予測する』）。
事業売却（M&A）に関するご相談は整骨院経営.comまで。
弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後３か月で整骨院を開業し、わずか２年で単店舗当たりの売上全国１％以内、１日平均来院数１００人前後（施術者２名）にまで育て上げ３店舗の運営を行った後、事業売却（M&A）を行い現在の整骨院専門のコンサルタントとして活躍しています。
弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします（別途：交通費が発生します【東京都内は無料】）。
開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。
初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。