整骨院の事業売却（M&A）に大きい小さいは関係ありません

整骨院店舗を事業売却（M&A）できることをご存じでしょうか？

そもそも事業売却（M&A）について知らない人は居抜き売却との違いをコチラで勉強しておいてください（『「居抜き」での売却と「事業売却（M&A）」の違いをおさらいしましょう。』）。

整骨院経営者に限らず、事業売却（M&A）ときくと大手企業が行うものという認識が強い方が多いと思います。

しかし、事業売却（M&A）は日常茶飯事に大小関わらず行われているもので、最近では整骨院業界でも頻繁に行われてくるようになりました。

事業売却（M&A）が増えてきている理由についてはコチラをご確認ください（『整骨院店舗の事業売却（M&A）が柔道整復師の未来を救う』）。

一個人であっても、店舗を事業売却（M&A）したり、反対に購入したりすることも可能です。

整骨院経営にフォーカスしてを事業売却（M&A）考えていくと、クリアしなければならない条件が二つあります。

それは、

です。

たったこの二つを達成するだけで事業売却（M&A）を行え、多額の売却益を手に入れることができます。

この二条件は大して難しいものではありません（『整骨院経営の売上を安定させるのが簡単な理由』）。

黒字経営なのになぜ事業売却（M&A）しなければいけないのか・・・と思われた方はコチラをご確認ください（『整骨院を黒字経営だからこそ売却するの意味が理解できるかが勝負の分かれ目』）。

そして、整骨院経営.comで、事業売却（M&A）を「今」押している理由があります。

それは、

です。

今後は、軒並み経営が苦しくなってくる店舗が増えるため、それから事業売却（M&A）を検討していたのではいずれ買いたたかれる時代がやってくるでしょう。

これから大手企業が整骨院経営の保険治療をメインとした領域を占領していこうとしている今だからこそ事業売却（M&A）という経営手法が効果的です（これからの整骨院業界は大手企業が牛耳る時代に　～これからの整骨院業界の渡り方～）。

事業売却（M&A）で得た売却益をもとに、柔道整復師としての本来の夢である完全自費型の治療院を創り、健康的な日々を送りましょう。

具体的な方法や、諸々の相談があるからは弊社までお問合せください。

弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします（別途：交通費が発生します【東京都内は無料】）。

開業前の方は、打合せ場所を確定の上、面談させて頂きます。

初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。