自費治療ができるなら保険治療は整骨院経営に必要なのか？
現在の整骨院業界を考えれば、自費治療の割合が重要になってきます。
通常の保険が適応できる範囲での施術だけでは、他社と差別化できない上、単価が上がることもありません。
そんな中で、保険の適応条件が厳しくなっていきます。
それでも整骨院経営を続けていこうとすると不正に手を染めるか自費治療の割合を増やすしかありません。
しかし、そもそも自費治療でうまくいくのであれば、保険内での治療をする必要があるでしょうか。
保険内での治療が必要な施術者のレベルであれば、自費治療はうまくいきません。
現在の整骨院業界の状況を考えれば自費治療が必要不可欠です。
となれば、開業当初から自費治療でもいいのではないでしょうか。
そして自費治療でいいのなら、柔道整復師という資格が必要なのでしょうか（『整骨院を開業するのに柔道整復師の資格なんていらない？！』）。
もし自費治療で勝負をかけられないのであれば、整骨院経営は技術習得と資産形成の手段として割り切って考えることをおススメ致します（『これからの整骨院経営の理想形はとにかく小さく』）。
整骨院経営は技術なんてなくても利益を生み出せます（『整骨院経営に技術は必要ありません。』）。
整骨院経営は初期コストを限りなく抑えることができます（『整骨院を初期費用０円で開業する方法』）。
そして、そもそも事業売却（M&A）を目的とした整骨院を作れば５年間で粗利１億円ぐらいは稼げます（『事業売却（M&A）することを前提とした整骨院を開業・経営するススメ』）。
個別にあったベストな形を知りたい方は弊社までご相談ください。
弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後３か月で整骨院を開業し、わずか２年で単店舗当たりの売上全国１％以内、１日平均来院数１００人前後（施術者２名）にまで育て上げ３店舗の運営を行った後、事業売却（M&A）を行い複数の事業を立ち上げながら整骨院専門の経営コンサルタントとして活動しています。
弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします（別途：交通費が発生します【東京都内は無料】）。
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