整骨院の売却を考えているなら事業売却（M&A）以外の選択肢はない
では、整骨院を売却することを考えた時はどうすればいいのでしょうか。
それは、
本来は売却する人はいないという状態の整骨院を売却すること
です。
簡単に言えば「黒字の整骨院」です。
尚且つ、オーナーが現場を離れている状態であることです（『整骨院を事業売却（M&A）するために必要な４つのこと』）。
整骨院を売却したいと思ったとき、理由が「赤字」だったとしましょう。
その場合には最低限黒字転換をしてから売却しなければメリットはありません。
また利益が少ない整骨院であれば、その利益を伸ばした上で売却しなければ次につながる売却になりません。
とはいえ、利益が出ないから困っているんだ・・・という方は弊社までご相談ください。
では、なぜ利益が出ている整骨院ではないと売却するメリットがないのでしょうか。
それは、
利益が出てる整骨院でないと事業売却（M&A）できないから
です。
整骨院業界では「売却」と聞くと「居抜き」で売却することをイメージする人が大半です。
しかし、ここまで整骨院が飽和してしまった世の中で、好き好んで上手くいっていない整骨院の設備を高く購入する人なんてほとんどいません。
つまり、
居抜きでの売却は買い手が見つかったとしても二束三文の値にしかならない
ということです。
そのため、
これから整骨院の売却を考えるなら事業売却（M&A）の一択
しかありません。
それ以外は整骨院を廃業する形を選べば、メリットを生み出すことは難しいでしょう。
もし今、赤字の整骨院売却を考えているのであれば、その前に弊社のコンサルティングをお受けください。
売上を上昇させたうえで、最大限の売却益を生み出した形で事業売却（M&A）するところまでのサポートを行います。
弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後３か月で整骨院を開業し、わずか２年で単店舗当たりの売上全国１％以内、１日平均来院数１００人前後（施術者２名）にまで育て上げ３店舗の運営を行った後、事業売却（M&A）を行い現在の整骨院専門のコンサルタントとして活躍しています。
弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします（別途：交通費が発生します【東京都内は無料】）。
開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。
初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。