これからの整骨院業界で「稼ぐ整骨院」と「稼げない整骨院」を分けるモノ
整骨院店舗の二極化が２年ほど前から急速に進んでいます。
その二極化とは、
・稼げる整骨院
・稼げない整骨院
です。
それでは、この二極化の最大の理由とは何でしょうか。
それは、
「軟部組織損傷」を速攻で改善できるか否か
です。
とはいえ、本来の「柔道整復師」としての在り方だとも言えます。
昔の整骨院のように、「骨折」や「脱臼」というような怪我に関しては「整形外科」に、転位があるような「骨折」なら、すぐに救急車がやってきます。
そのため整骨院に来院するのは、地方の近くに病院がないようなところで、首都圏等ではまず考えられないようになってきました。
上記のような状態を考えると患者様目線では、「軟部組織損傷」で「病院に行くまでもない」と判断したものに限っては、整骨院へ来院されることになります。
つまり、この「軟部組織損傷」患者様をいかに来院させるかが今後の整骨院店舗経営のカギになってくるということです。
ただし、この層は絶対数が少ないので、奪い合いになることは必至でしょう。
そこで勝敗（？）を分けるのが、「治療家としての技術」であることは言うまでもありません。
患者様側からすると、「早く良くしてほしい」わけですから、治癒させる技術を持っているところに行くことは間違いありません。
絶対数が少ないところに、治癒させることができる治療院と、そうではない治療院が存在するため、格差が出て２極化していくと考えられますし、実際に広がっています。
しかも、治癒させられる治療院の数も少ないため、二極化といっても大半の患者様を一部の整骨院が治癒させ続けているのが現実です。
そこで、「治癒できない整骨院」が、「自費治療」や「物販」を行い、経営的な安定を求めますが、患者様の信用は得てないためうまくいくわけはありません（『整骨院の自費治療移行と介護業界への参入の末路 ～コンサルタントの釣広告にだまされないで～』）。
最終的には、整骨院業界・柔道整復師にとっては「技術」が求められます。
今までの通常の整骨院のような事業形態は、薄利多売の形で大手企業が行っていくでしょう（『これからの整骨院業界は大手企業が牛耳る時代に ～これからの整骨院業界の渡り方～』）。
しかし、我々「柔道整復師」は、治療家として一人一人の患者様に向き合いながら、患者様の悩みを取り除いていく確かな技術を誇る集団であったはずです。
今こそ自分たちがなぜ「柔道整復師」になったのか思い出し、本来の形に戻っていく時が来たのではないでしょうか。
ある意味、今まで着実に積み重ねてきた人にとっては、やりやすい時代になってきたかもしれません。
整骨院経営の大半の悩みを解決する事業売却（M&A）
「事業売却（M&A）」を行えば、整骨院店舗が抱える大半の悩みを解決してしまいます。
雇用問題に懸念を抱かれる方も多いのですが、基本的に「売却先」になる企業はあなたより大手の企業であることが大半です。
また「事業売却（M&A）」の交渉時に、スタッフの雇用環境の改善を依頼することも可能です。
すると、現金な話ですが、スタッフの心は、「売却先」へと傾いていってしまうものです（笑）
当然、雇用が安定に向かうわけなので、断る理由は特にありません。
そのため、現在の整骨院のオーナーであるあなたは、「事業売却（M&A）」によって得た売却益で、新たな整骨院・治療院をつくりましょう。
そのために必要なスキームは、「事業売却（M&A）」から新規出店の流れまでご相談に乗れますので、具体的な計画をたてたい方は弊社LINEアカウントまでご相談ください（LINE相談は無料）。
もし開業前であったなら、５年間で粗利１億円を稼ぎ出す方法さえもあります（「１０坪４床５年間で粗利１億円を稼ぐ整骨院の作り方」）。
もし開業する前や、開業後まだ日が浅くて悩んでいることがあったら、弊社LINEアカウントまでご相談ください（LINE相談は無料）。
または、既にあまり経営状態が思わしくなく、廃業に向けた「居抜き」での売却を考えているのであれば、その前に必ず相談してください（弊社LINEアカウントまで）。
「整骨院経営.com」を運営する弊社の代表である「大竹一彰」は、全国で単店売上１％までの整骨院を作り上げ、事業売却（M&A）を成功させた、現場に即した提案をすることができます。
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「居抜き」で売却してしまっては、二束三文のような値しかつくことはありません。
そこを、確実に売上を確保し、利益を捻出することができれば、「事業売却（M&A）」に移行することが可能で、その売却益も数十倍になるでしょう。
仮に利益が出ている整骨院店舗を売る理由が見当たらない・・・という人はこちらを確認ください（『なぜ利益が出ている整骨院店舗を売却するのか？』）。
「事業売却（M&A）」は整骨院業界にはまだまだ馴染みのない経営手法かもしれませんが、業界の状況などに気づいた整骨院オーナーの方々は次々と「事業売却（M&A）」を進めています。
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整骨院業界の事業売却（M&A）の流れはとまらない？！
整骨院店舗における事業売却（M&A）は、水面下で頻繁に行われていることです。
しかし、まだまだ数十店舗規模のものが多く、馴染みがないのが現状でしょう。
今後の整骨院業界では、「居抜き」による「売却」ではなく、大手企業へ「事業売却（M&A）」していく時代に変わってきます（『これからの整骨院業界は大手企業が牛耳る時代に ～これからの整骨院業界の渡り方～』）。
整骨院業界における「雇用制度」、「委任支払い制度」などの現状を考えていくと、現在の業界構図には無理があります。
それらを解消する為にも、資金力のある企業に経営を委ねるという方向性は加速してきます。
保険治療から自費治療のメニューに業界が変わっていくことも「柔道整復師」の本質を考えれば、当然の流れだと言えます。
つまり、業界的に立ち行かなくなる日が訪れるということです。
整骨院は社会的に必要であることは間違いないので、なくなってしまうことはありませんが、業界が大きく再編されることになります。
個人レベルや中小零細企業の大半は、よっぽど特殊なことをしていない限り、経営が立いかなくなるでしょう。
そのため、業界的な変化に対応するために、現状をベースとした整骨院から何らかの変化を今のうちから行っておく必要があります。
そして、その最適な方法こそが、保険治療の整骨院を「事業売却（M&A）」した上で、自分自身の思い描く、完全自費治療型の治療院を開業するという方法です。
それなりの売上を健全に行っている整骨院であれば１.０００～３.０００万円／店舗ぐらいのキャッシュと無限の可能性が得られます。
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あなたの整骨院が「事業売却（M&A）」できるかどうかは、こちらの記事（『整骨院店舗を事業売却（M&A）する時に大切なこと』）をご確認ください。