本気で整骨院経営を続けたければ従業員を解雇せよ

整骨院経営の方向性を決めるタイムリミットは待ったなし

これからの整骨院経営は、「小さく強く」をテーマに行なっていかなくては生き残っていくことはできません。

そのため、大きな箱で、従業員も抱え、集客や人件費、その他の固定費を毎月支払い続けるスタイルはよっぽどの経営センスがなければ成り立ちません。

しかもそのスタイルは数十店舗から数百店舗の規模間で行わなければ成り立たなくなるでしょう(『整骨院の経営は大手企業でないとやっていけない時代がくる』)。

つまり、数店舗レベルの毎月の支払いに頭を抱えている経営者は、思い切って解雇をオススメいたします。

非常に厳しい決断ですが、全体が縮小傾向の整骨院業界において生き残る方法は、他を圧倒する規模間になるか、小さくするかしか方法はありません。

スタッフを解雇し、店舗を縮小し、効率的な整骨院(むしろ治療院)を作ることで、コンパクトで強い整骨院が出来上がることでしょう。

それに伴い、毎月の資金繰りの悩みから解放されることが第一にすべきことです。

事業は、考え方とやり方が時代にあったものを行って初めて成立することを長年経営してきた人であれば感じていることだと思います。

現在の整骨院業界の状況、これからの整骨院業界の行く末を考えれば、待ったなしの決断が迫られています。

スタッフの解雇ができない方は「事業売却(M&A)」を考えましょう。

スタッフの雇用環境が守られ、むしろ向上させながら事業の軌道修正が図れます。

事業売却(M&A)について詳しく知りたい方は弊社までご相談ください。

実際の経験者だから語ることができるセンシティブな部分からのご相談が可能です。

弊社のコンサルタントである大竹一彰は、柔道整復師の国家資格取得後3か月で整骨院を開業し、わずか2年で単店舗当たりの売上全国1%以内、1日平均来院数100人前後(施術者2名)にまで育て上げ3店舗の運営を行った後、事業売却(M&A)を行い現在の整骨院専門のコンサルタントとして活躍しています。

弊社への問合せの流れとしては、実際の店舗を見なければどうしても具体的には申し上げにくいことから、まずは初回無料コンサルティングを受けることをおススメします(別途:交通費が発生します【東京都内は無料】)。

開業前の方は都合の良い場所を調整し、面談をする形をとります。

初回無料コンサルティングを受けたい方はコチラの問合せ窓口まで。