完全自費型の治療院を開業するのに重要なこと
しかし、精神衛生上楽であっても、経営上難しいと考えられるのが「完全自費型の治療院」です。
もっとも困難なこととは
初期のランニングコスト
です。
保険内治療の整骨院は、金銭的な敷居が低いため、あらゆる層の方々が来院しやすい状態にはあります。
しかし、「完全自費」となると、金額設定等によってはなかなか「飛び込み」で来院すわけにはいかなくなるでしょう。
そのため、なかなか開業したからと言って、最初から「患者」が集まりにくいため、簡単には挑戦できないため二の足を踏んでしまうのでしょう。
その結果、「自費治療メニューを導入する」という、保険治療と並行してのスタートをきるケースが多くなってきます。
しかし、並行して行った整骨院は大半がうまくいきません（自費治療導入はだいたい失敗に終わります ～普通にすることのススメ～）。
一見、事業的なシナジーがありそうですが、客層がそもそも異なるため導入しても経営的なメリットがほとんどありません。
保険治療の患者はあくまで保険適用内を望み、自費治療の独自技術を望む人は劇的な改善を望みます。
まだ「自費治療」で来院される方が、別の症状で保険が適用できる治療を行うのであれば、経営的なメリットはあるでしょう。
そもそも並行して行い成功するのであれば、「完全自費型の治療院」を行う方がいいのは言うまでもありません。
そこで、「完全自費型の治療院」を開業するまでには、事業が軌道に乗るまでの「ランニングコスト」を確保しておく必要があります。
「ランニングコスト」とは、開業費+開業してからの起動に乗るまでの資金のことを意味しています。
「ランニングコスト」を確保し、「技術力」や「webマーケティング」等の営業集客ができれば、自ずと自分主体の治療院を経営することができます。